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費用はどれくらい?

矯正治療を始める方にとって、最も気になるのは費用の問題でしょう。

一般的に歯の矯正と言えば、かなりまとまった金額が必要となるイメージがあります。実際のところ、どの程度のお金が必要となるのでしょうか。

歯並びをキレイにする矯正のほとんどが自由診療

歯並びをキレイにする矯正のほとんどが自由診療

一部のケースを除いて、歯列矯正には健康保険が適用されません。自由診療となり、治療費の全額を自己負担しなければならないわけです。

自由診療の医療費は総じて高額になることが多く、歯並びの矯正についても例外ではありません。ですが、クリニックによってリーズナブルな費用で治療できることを謳っているところもありますし、予算に限りがある方は、できるだけ低予算で行える治療法を選択することもできます。

クリニックや治療法を十分に吟味し、治療内容だけではなく予算の面でも納得できる方法をしっかりと検討しましょう

矯正費用の相場

矯正治療にかかる費用を、治療法別に解説してみましょう。治療費に含まれる内容や、平均的な金額を紹介しますので、参考にしてください。

表側矯正の場合

歯の表側にブラケットを装着しワイヤーで固定するもので、広く普及している矯正法です。

装置はかなり目立ちますが、メタルブラケットを使った表側矯正が最もリーズナブルに治療できる方法といえます。

【平均的な費用】メタルブラケット(上下顎装着)の場合:70~110万円

※初診料(2,000~5,000円)、検査・診断料(25,000~50,000円)、装置装着料および治療費・保定装置料(60~90万円)を含む

※透明や歯の色に合わせた目立たないブラケットなどを装着した場合は、上記の金額に約10~20万円プラスとなる

 

裏側矯正の場合

表側矯正で装置が目立つのがイヤ、という方におすすめの方法。歯の裏側にブラケットを装着してワイヤーで固定する矯正法で、表側と比べて1.5倍程度の費用がかかります

【平均的な費用】フルリンガル(上下顎装着)の場合:100~150万円程度

※初診料(2,000~5000円)、検査・診断料(25,000~50,000円)、装置装着料および治療費・保定装置料(70~120万円程度)を含む

※上顎はリンガル矯正、下顎は表側矯正と2種類を組み合わせて行う、ハーフリンガル矯正の場合は、80~120万円になる

 

マウスピース矯正の場合

大掛かりな歯の移動の必要がない、軽い矯正治療に適した方法。透明プラスチックでできたマウスピースを装着して矯正します。アライナーと呼ばれるマウスピースのような装置は、2週間に一度新しいものに調整する必要があります

【平均的な費用】上下顎装着の場合:40~70万円程度

※初診料(2,000~5,000円)、検査・診断料(25,000~50,000円)、矯正基本料および保定装置料(60万円程度)を含む

※このほかに、2週間に1回のアライナー調整料(1回3,000円~1万円ほど)が必要

高額還付も!歯科矯正の医療費控除について知っておくべきこと

保険が適用されず、自己負担になることが殆どの歯科矯正ですが、自由診断であっても医療費控除が適用されるケースもあります。

医療費控除の対象
傷病や障害など目的によって歯科医師の治療が必要と認められたもの
治療代が一般的な歯科治療として支出される水準であること
治療と認められた場合の通院費(電車・バス・タクシー代など)
(対象が小さい子どもの場合は、母親など付添人の交通費や通院費も含まれる)
医療費控除対象外
一般的な支出水準を超えた、高価な材料を使用した審美目的の歯科矯正

ポイントは「治療の一環として処置されるか」どうか

例えば、発育段階の子どもの歯科矯正は歯や顎の発育不全を防ぎ、正しい成長を促すために必要な治療として認められるので、医療費控除の対象になります。

また、大人の歯科矯正であっても、不正咬合による咀嚼障害や発音障害など歯や顎の機能障害を治療した場合は、その殆どが医療費控除の対象になります。

「高価な材料を使用した場合は治療目的であっても医療控除が降りない」と誤解している人もいるようですが、オールセラミックやクラウンを使用した健康保険が適用されないような歯科矯正も、「必要な治療」と認められれば医療費控除の対象になるのです。

しかし、「発育段階の子どもと認められる年齢」や「必要な治療と認められる傷病の程度」に明確な基準は定められておらず、その判断は管轄の税務署に任されています。

歯科矯正で医療費控除を希望する場合は、かかりつけの歯科医院、もしくは税務署への確認を忘れずに行なって下さい。

通院費や交通費も医療費控除対象に!

歯科矯正が必要な治療と認められれば、医療費だけではなく通院費も医療費控除の対象になります。 治療をしているのが小さなお子様や高齢者など付き添いが必要な場合、付添人の交通費も通院費の中に含まれます。 通院費として認められる交通機関は電車・バス・タクシーです。 自家用車を使用した場合、ガソリン代や駐車場代は通院費として認められず、医療費控除の対象外になるのです。

控除金額は所得金額と1年間の医療費で変わる

医療費控除の対象額は、その年の1月1日〜12月31日の1年間に支払った「治療費」「医薬品の費用」「通院費」です。その合計が10万円以上であれば、税務署への確定申告により一定の所得控除を受けられます

申告書の受付は毎年2月16日〜3月15日で、管轄の税務署への郵送・持参のほか、便利な電子申告(e-tax)での申告方法もありますよ。

また、医療控除の申告は5年以内であれば申告が認められています。申告期限を過ぎてしまった場合は、次回忘れずに確定申告しましょう。

医療費控除額(課税対象から控除される金金額。上限は200万円)
(1年間の医療費)-(保険金などの受給額)-(10万円または所得額の5%※1)=医療費控除額
所得税の還付金額
(医療費控除額)×自分の税率(※参照)=還付金額
住民税の減額金額(翌年の住民税から差し引かれる)
(医療費控除額)×10%=減額金額
※1.その年の総所得金額が200万円以下の場合は、所得額の5%で計算します。
※2.所得税率

195万円まで 5%〜
330万円まで 10%〜
695万円まで 20%〜
900万円まで 23%〜
1,800万円まで 33%〜
1,800万円以上 40%〜

医療費控除は医療ローンにも適用される

申告の際には歯科や薬局から受け取った診断書や領収書、通院に利用した交通機関の領収書などが必要になりますので、紛失しないよう大切に保管しておきましょう。 医療控除は歯科ローンなどの分割払いにも適用されます(金利や手数料は対象外です)。

申告するには支払い明細書やローン契約書の写しが必要です。

 

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